設備、情報機器を落雷から保護する為のヒント

高度に結びついた機器を落雷から保護する為に参考にすべき基本情報を集め、まとめた私の見解です。

運用基準：通信用SPDの性能

建築設備設計標準仕様書（令和元年）

通信用SPD全般：接続するSPDは、原則としてカテゴリC2とする。ただし、各通信設備の伝送特性、電源重畳の有無等を考慮し選定する。

・MDF等に設ける通信用SPDは、通信事業者が設ける保安器とは別にカテゴリそ選定して設ける。

通信用SPDの性能：通信用SPDカテゴリD1はインパルス耐久性試験で印加電流波形に10/350μsecを用いるんのととし、最大連続死闘電圧及び電圧防護レベルは、各通信設備に応じたものを選定し、表3-6を参考に特記する。

公共建築工事標準仕様書（平成31年）

通信用SPDは、特記がなければJIS C 5381-21により分類されているカテゴリC2又はD1の性の鵜を持つものとする。

通信用SPDは、取り換えの際、通信及び伝送信号に障害を生じさせないものとし、プラグイン型及びモジュール型端子板用の差し込み型とする。ただしLAN及び同軸ケーブル用SPD当で、本体が伝送路となる専用のコネクタ方式のSPDについてはこの限りでない。

SPDのカテゴリC2の非保護機器の用途別性のは、表1.4.5による。

運用基準はいずれも公共の建物に対する基準ですが、一般の建物もこの基準を参考にしてSPDの設置を検討する例が多くみられます。両基準の内容は同じようですが、細かな点で異なり、また片方にのみ記述がある事項もあるので、雷保護対象の建物がどちらの基準を参照しているか注意が必要となります。

公共建築工事標準仕様書（平成31年）より

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本Web サイトで示すものは、落雷による機器の破壊を避ける為、機器保護の方法について私的な見解をまとめたものです。内容については最善をつくしましたが、考え違いや見落としがあった場合はご容赦下さい。
また本説明に基づき保護対策を行い、機器及びそれに関連する被害が発生した場合でも、一切の責任を負いませんので、雷保護対策は自己責任で設計し施工してください。